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2011年10月28日 (金)

【My Photo】タイワンホトトギス

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(撮影:宮本聰 2011年10月28日 新宿御苑にて OLYMPUS VG-140 f/3.4 1/250sec. ISO-800)

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2011年10月27日 (木)

横浜地検を理解するために!見学ツアー見聞記

 26日、横浜地検(横浜市中区)で「おとなのための見学ツアー」が実施されました。10月1日の「法の日週間」に因んで、地検の仕事を広く知ってもらおうと企画されたものです。

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 検察庁では警察から送致された事件について、検察官が被疑者・参考人の取調べを行ったり、証拠の不十分な点について警察を指揮して補充捜査を行わせたり、自らが捜査を行い収集された証拠の内容を十分に検討した上で、最終的に被疑者について裁判所に公訴を提起するかしないかの処分を決定します。また、起訴した事件について公判で立証し、裁判所に適正な裁判を求めたり、裁判の執行を指揮監督するなどを行っています。

 横浜地検は東京検察庁管内に11あるうちの一つです。当日は予約応募した、定員15名で席は埋まりました。「地検の役割」やDVDによる「検事の仕事」紹介の後、質疑応答が行われました。参加者の意識は高く、専門的な質問に説明員の検事がたじろぐ場面もありました。地検では年間およそ12万件もの事件受理があり、昼夜たがわず年中無休で活動しているとのことでした。

 庁内見学では、証拠品庫(3F)、記録庫(2F)、取調室(1)が公開されました。証拠品庫ではピストル、刀、麻薬、偽ブランド、鳥かご、タイヤ等これが証拠品かと驚かされる品々が山と積まれていました。因みにタイヤが何故証拠品かというと、「泥棒が乗ってきた車のタイヤを捨てていく」ためだそうです。

 最後に手錠や防弾チョッキなどの紹介があり、実物を手に取ったり、試着したりする場面もありました。手錠には大・中・小とサイズがあることを知り妙に納得したり、防弾チョッキの重さにはビックリなど普段経験できない事だらけでした。

 普段接することのない地検という施設に足を踏み入れことへの好奇心と未知の世界とが相まって不思議な感覚でした。昨今、何かと批判の的に晒されている検察庁ですが「検察が検察らしく機能すること」で治安が保たれることを再認識させられました。また、裁判員制度を始めとして、身近な地検の活動にもっと関心を持つべきだと感じたツアーでした。

 法務省ではこの時期、民法・刑法などの基本法や司法制度等を所管する立場から、国民に法を尊重することの大切さについて理解を深めてもらおうと全国各地で、新聞やテレビ等による広報や講演会の開催などを行っています。【了】

■参考情報

横浜地検HP http://www.kensatsu.go.jp/kakuchou/yokohama/index.html

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2011年10月25日 (火)

混合診療論争に幕!最高裁が国の政策は適法と判断

 10月25日、報道各社は『健康保険が使える保険診療と適用外の自由診療とを併せて受ける「混合診療」を原則として禁じている国の政策が適法かが争点となった訴訟の上告審判決で、最高裁第三小法廷(大谷剛彦裁判長)は、「国の政策は適法」との判断を示した』と伝えました。

 かねがね日本医師会が医療給付上の格差を拡大するとして反対してきたものです。(1)公的保険の信頼性が損なわれる、 (2)公的保険給付範囲が縮小する恐れがある、(3)所得の少ない国民にとっては負担増となる等が主な理由でした。

 日本医師会の見解には賛否両論のあるところですが一定の結論が下されたことにより、混合診療論争は幕が下ろされました。(この裁判で、保険診療分については保険が使える権利の確認を求めた患者の上告を棄却し、患者側の敗訴が確定)

 未承認薬を一刻でも早く利用したい患者にとっては経済的負担が重くのしかかる状態が続きます。厚労省は判決を重く受け止め、ドラッグ・ラグ解消に向け一層の努力をして欲しいものです。【了】

備考:保険外併用療養費制度

保険外診療を受ける場合でも、厚生労働大臣の定める「評価療養」と「選定療養」については、保険診療との併用が認められており、通常の治療と共通する部分(診察・検査・投薬・入院料等)の費用は、一般の保険診療と同様に扱われ、その部分については一部負担金を支払うこととなり、残りの額は「保険外併用療養費」として健康保険から給付が行われます。

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2011年10月23日 (日)

がんばれ生産地!横浜から元気を届けよう!-横浜市場まつり-

 23日、横浜市中央卸売市場本場(横浜市神奈川区)で東日本大震災の復興支援をテーマにした「横浜市場まつり2011」が開催されました。

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(写真:クジラの試食販売。若い人にとっては馴染みのないこともあって珍しそうに覗き込んでいました。)

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(写真:三陸のさんま焼きは大人気。香ばしい匂いに誘われて買い求める人が多く、閉店前に売り切れてしまいました。)

 今年のテーマは「がんばれ生産地!横浜から元気を届けよう!」です。東日本大震災に遭った塩竃市のマグロ(三陸塩竃ひがしもの)や加工品、気仙沼で水揚げされた新鮮なサンマの炭火焼、福島県の「成田もやし」や特産品などが販売されました。

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(写真:家族連れも多く何にしようかと迷う親に、子供たちは好みの食べ物をねだっていました。)

 特設の会場では、鉄火丼、海鮮汁、魚河岸にぎり寿司の販売や、青果の模擬せりやフレッシュバザー、幸ケ谷小学校鼓笛隊によるパレードなど盛沢山の催しで終日賑わいました。被災地の生産者も参加し、地元名産のPRに余念がありませんでした。特大のリンゴ3つで500円、バナナ2房100円、さんま1尾50円、ゆでダコ1舟300円と破格な値段に、両手で持てない程の買い物をする人がたくさんいました。

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(写真:普段は小売をしない場内の卸売業者。今日だけ一般開放され、活きの良い鮮魚を買い求める人で混雑しました。)

備考:横浜市中央卸売市場は、80年前の1931年に全国で3番目の卸売市場として開設されたもので、青果や水産物、鶏肉・鶏卵などを取り扱っており、日本有数の市場として知られています。JR東神奈川駅から徒歩20分程のところにあります。【了】

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いっしょに医療基本法をつくりませんか?!東京でシンポ

 10月22日、「患者の権利法をつくる会」主催の創立20周年記念シンポジウムが明治大学駿河台キャンパス(東京都千代田区)で開催されました。

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(写真:会場となった明治大学駿河台キャンパス リバティタワー 撮影:宮本 聰 2011年10月22日)

 医療安全や医療過誤は自分にとっては関係ないものだと思っている人はいませんか?その時のために医療基本法の法制化が求められています。

 患者の権利法をつくる会では、「医療は私たちの健康を守り、自分らしい尊厳をもった暮らしを支えてくれる大切なものです。その医療が、危うい状況にあると指摘されています。憲法の理念と医療をつなぐ基本法が欠けているという問題があるのではないでしょうか。」とアピールしています。(シンポジウム配布資料より抜粋)

 「みんなの医療基本法」の創設を目指し、活動を始めてから20周年を記念してシンポジウムを催したものです。朝からの雨にもかかわらず、同会の趣旨に賛同する弁護士、医療関係者、患者の会など約100名が参加しました。

 基調報告に立った小林洋三氏(患者の権利法をつくる会事務局長・弁護士)はこの20年を振り返り、インフォームドコンセントの普及・定着に始まり、カルテ開示法制化、安全な医療、そして医療基本法による患者の権利法制化へと進んできたとの報告がありました。現在40もあるといわれる基本法に見られるごとく高度化・複雑化する法体系下、安全な医療の実現に向けて医療の関連法規を是非とも整備していく必要があると訴えました。

パネラーそれぞれの立場から自身の意見を述べました。

①問われる医療保険者の保険者機能(伊藤雅治氏:全国社会保険連合会理事長)②国・自治体の役割を中心に(小西洋之氏:民主党参議院議員)③「医療基本法は必要か」勤務医の立場から(加部一彦氏:愛育病院)④事業者の役割(辻 純一郎氏:昭和大学客員教授)⑤患者の立場から(桜井なおみ氏:NPO法人HOPEプロジェクト)

 共通して言えることは、立場は違うものの医療基本法の法制化は必要だということです。患者の権利法というと対極に医療側を意識しがちです。決してそうではなく、桜井氏は「医療は公共財~だから〈みんなのもの〉です~」と呼びかけました。

 パネルディスカッションでは、コーディネーターの鈴木利廣氏(明治大学法科大学院教授)と5名のパネリストが、提示された「医療基本法要領案」に関して活発な討議を行いました。パネリストの意見に対してフロアから積極的な意見が出されました。「患者の定義」「参画権」「学習権」「知る権利、知らない権利」など多岐にわたる指摘に、会場の参加者は熱心に聞き入りました。

 医療安全や患者の権利を口にするのは未だ一部の人で、患者・医療者・医療業界・行政を含め、医療の担い手(ステークホルダー)全ての人々が医療基本法の必要性を議論し、法制化への更なる高まりが期待されています。【了】

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2011年10月19日 (水)

黒岩知事の英断に拍手!不活性化ワクチン問題

 18日、神奈川県の黒岩知事がポリオ(小児まひ)の集団予防接種に関して、生ワクチンを進める厚労省に楯をつく形で、県独自で不活性ワクチンの導入を決めました。

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 厚労省は、生ワクチンの接種で01年度から10年間で15人がポリオを発症したことを認めています。100万人に2人から4人のポリオ患者が発生するとWHOも警告しており、国内でも毎年悲惨な患者が発生しています。

 ポリオの会では「ポリオワクチンを生ワクチンから不活化ワクチンに切り替えれば、被害は完全に防げます。厚生労働省は来年秋をめどに4 種混合ワクチンの国産を実現するとしていますが、国産体制が整うまでの間を不活化ワクチンの緊急輸入で対応してください。不活化切り替えが遅れれば、また何人も新たな被害者が出ます。」と訴えています。

 遅々として進まない国の対応に業を煮やした黒岩知事が、神奈川県が率先して不活化ワクチンを導入すると声を挙げたものです。行政府としては承服できないとして小宮山大臣が談話を発表していますが、子供の薬害をどう未然に防ぐかであって、ことを急ぎます。多くの先進諸外国も認める不活化ワクチンの早期導入が強く求められています。

 厚労省は机上の空論を止め、一刻も早く緊急輸入を含む不活性化ワクチンの承認作業を進めるべきです。知事の決断が全く問題なしとは思いませんが、厚労省への警鐘と感じ取ることができます。【了】

備考:ポリオとは

ポリオウイルスが口から体内に入ると、のどや小腸の粘膜で増殖し脊髄(せきずい)の神経などが破壊されることによって、手足に麻痺がでる。未だ有効な治療法はなく、国内では1960年ごろに大流行し、5000人以上の患者が発生した。その後、生ワクチンが開発され有効性が確かめられたとして定期接種が予防接種法で自治体に義務づけられている。

産経ニュース2011/10/18

小宮山厚労相「望ましくない」と批判 ポリオ未承認ワクチン提供の神奈川県方針に

http://sankei.jp.msn.com/life/news/111018/bdy11101810500002-n1.htm

毎日新聞2011/11/02

不活性ワクチン緊急輸入せず 厚労省方針

http://mainichi.jp/select/science/news/20111103k0000m040034000c.html

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2011年10月11日 (火)

セルフメディケーションに異を唱える日本老年医学会の意図は?

 7日、厚労省は日本薬学会がまとめた、医療用医薬品として使用されている有効成分のうち、一般用医薬品として利用が可能と考えられる成分(スイッチOTC)に対する関係医学会3団体(日本動脈硬化学会、日本大腸肛門病学会、日本老年医学会)の意見を公表しました。

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 この中で、日本老年医学会は、高齢者に若年成人と比べて薬物有害事象の発生が多いことなどを理由として、【セルフメディケーションの推進に反対】の意思を表明したことが伝えられました。

 他の学会が純粋な薬理学及び臨床医学的な側面から反対しているのとは違い、心証論や確率論で反対を唱えていることに違和感を覚えます。一般論として高齢者は若年成人に比べ、①加齢変化による薬物動態の変化、②慢性病など多剤併用による副作用には注意すべきだろうと思います。ただ、①に関してはそのエビデンスがあるわけではなく、②についても、薬局窓口の薬剤師に相談すればよいことで、絶対的な推進反対理由としては希薄です。

【日本老年医学会は、薬物動態の加齢変化や併用薬剤の影響などから、若年成人に比べて高齢者に薬物有害事象の発生が多いため、「合併症と併用薬に配慮し、効果と安全性に留意しながら、常に少量・少数の薬剤で治療に当たることが高齢者薬物療法の原則」と指摘。さらに、多剤併用や難聴・視力低下などのコミュニケーション障害、認知機能障害により、自身の病状や併用薬を把握していないケースが多いなどとした上で、「少しでも有害事象の危険性のある薬剤は医師の管理のもとに処方されるべき」として、候補10成分のうち8成分のスイッチ化に反対した。】CB newsから抜粋

 日本老年医学会でいう高齢者の定義は何でしょうか。人間の健康は年齢で判断できるはずもなく、高齢者だからといって「一律にセルフメディケーション推進に反対」はいささか暴論であると思われます。年齢に拘るのではなく、健康状態(既応症など)によっては一般用医薬品の使用に注意ということであって、セルフメディケーションが悪いということではありません。

 学界の考えでいくと、OTC化は全て反対となり、現在の一般用医薬品の否定につながるのではないでしょうか。候補成分10成分のうち、2成分に賛成した理由が分かりません。ましてや若年成人にはいいが、高齢者にはだめという一般用医薬品などありません。【了】

■参考情報 セルフメディケーション推進に反対-日本老年学会 CB news

http://www.cabrain.net/news/article/newsId/35717.html

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2011年10月 9日 (日)

PSA検査は有用なのか!?国民には分からない賛否両論

 米国政府の予防医学作業部会が前立腺がんを見つけるためのPSA検査(前立腺特異抗原)は、「健康な人が検査を受けることを推奨しない」とする報告案を発表したことが一部新聞で伝えられました。

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 国内でも賛否両論が渦巻くPSA検査です。日本泌尿器学会は推奨の姿勢を示し、厚労省の研究班は集団検診には勧めないという正反対の立場をとっています。今回の米国政府の発表は厚労省にとっては追い風となりました。

 国は推奨せず、学界と製薬会社が推奨という構図になっています。健康人の検診において、PSA検査は果たして有用なのでしょうか?

推奨する日本泌尿器学会の見解は以下の通りです。

最新かつ信頼性の高い研究の全てにおいて、大きな死亡率低下効果が証明されたPSA検診は、その検診効率も良く、他の既存のがん検診との客観的な比較においても、より強く推奨されるがん検診といえます。(一部抜粋)

■PSA検査を用いた前立腺がん検診に関する見解

http://www.urol.or.jp/iryo/pdf/PSAkenshin-iryo.pdf

製薬会社のベックマン・コールターでは、検診の有用性をうたっています。

前立腺がんは男性の臓器である前立腺に発生するがんで、日本でもがんによる死亡原因の上位にランク入りしつつあります。早期発見により、適切な治療を受ければ前立腺がんに罹患しない場合と同じくらいの長さの人生を送ることが可能です。(一部抜粋)

■前立腺がん早期発見のため

http://www.beckmancoulter.co.jp/campaign/blue_clover.html#1

 また、地方自治体の取り組みもばらばらで、横浜市では50歳以上の男性を対象に1、000円で検査を実施しています。

(問い合わせ先:健康福祉局保健事業課 045-671-2453)

 前立腺がんの検査といえばPSA検査と思い込まされてきた国民にとって、真偽のほどをうかがい知ることができない賛否両論に、早く決着をつけて欲しいものです。【了】

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2011年10月 2日 (日)

日産スタジアムを自転車で疾走!年に一度の醍醐味

 1日、日産スタジアム(横浜市港北区小机町)と隣接する新横浜公園(小机町)で自転車の耐久レース「アンカー 日産スタジアム・サイクルパークフェスティバル」が開催されました。

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(写真:レーススタート!スタジアムから新横浜公園周回コースへ向かいます。撮影:宮本 聰 2011年10月1日 日産スタジアムにて)

 最高気温23℃、薄日よりとまずまずのコンディションでした。この大会で使用できる車種は、前籠付きの自転車、小径車、MTB、ロードレーサーなどさまざまで、初心者から競技志向タイプの上級者まで、自転車レースを楽しむことができます。

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(写真:日産スタジアムを自転車で疾走できるのは年に1回のみ)

 今年で7回目となるこのイベントは、約800組1、500人もの自転車スポーツ愛好家達が参加しました。「2時間の部」「3時間の部」、両方に出場できる「キング・オブ・エンデューロ」など個人の本格的な自転車耐久レースだけでなく、「ママチャリ・チーム」「ファミリー・チーム」など15ものカテゴリーが用意され、家族そろって楽しめる工夫がされています。

 日産スタジアムのトラックでは、新設された未就学児~小学4年生までの子どもが参加できる「レベナカップ・キッズサイクルレース」が行われ、参加児童はもちろんのこと、父兄と一緒になっていい汗をかいていました。なお、通常は新横浜公園内の自転車走行はできませんので注意ください。【了】

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