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2015年8月27日 (木)

【My Photo】レッドカーテン

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(撮影:宮本 聰 2015年8月3日 栃木県大谷石地下採掘場跡にて Canon EOS 60D f/1.8 1/30sec. ISO-3200)

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1錠8万円とはこれ如何に!ただ驚くばかり

 1錠8万円也(正確には1錠あたり8万171.3円)のC型肝炎治療薬が来月発売されます。米製薬ギリアド・サイエンシズの「ハーボニー配合錠」(一般名レジパスビル/ソホスブビル配合剤)です。ハーボニーは1日1錠、12週間投与する必要があり、1回の治療にかかる薬剤費は約673万円にもなります。単純に額面からいえばこの薬を買える人がどれくらいいるのかと思ってしまいます。

 確かにC型肝炎の患者さんにとっては朗報であろうと思います。この薬は肝炎治療の主流となっている副作用が強いインターフェロンを使わないで治療でき、日本人のC型肝炎患者の約7割を占める「1型」と呼ばれる遺伝子型の肝炎に効果があるとされているからです。

 それにしても薬の値段はどうやってつけられるのでしょうか。大きな疑問です。これからも高価な薬がどんどん生まれて来るでしょう。人の命も金次第というご時世に拍車がかかるかも知れません。「1錠30万円、この薬を飲めば治る」時代の先駆けなのでしょうか。

薬の値段(薬価:1点10円)の決め方には二通りあります。

①類似薬効比較方式といわれるもので、対象となる病気や薬の作用などが似た薬がすでにある場合の決め方です。既存の薬の1日薬価(1日服用分の薬価)を基本に、その新薬が効果的か、画期的かなどを評価し、さらに外国の薬価とも比較して決めます。

②原価計算方式で新薬と既存の薬が比較できない場合の決め方です。製薬企業が提示する製造(輸入)原価、販売や流通の経費などから薬価を決めます。

 ①の場合にはすでにリファレンスとなる薬価がありますから比較的決めやすいと言えます。ところが問題は②です。画期的な新薬の場合どうしてもメーカーの言いなりになりがちです。製造原価に含まれる研究開発費や人件費などは他者が切りこみにくい部分です。薬によっては市場規模も違いますから各種のアサンプション(仮定)によって決めるしかありません。つまりはメーカーの胸算用次第となります。もちろん薬価審議会で激論が交わされるでしょうがそれ以上はできません。欧米に比べ日本の薬は高いというのが通説です。長きに亘り開発に費やしたコストを回収せざるを得ない企業としては高いに越したことはないでしょうが、患者の視点に立った価格設定をお願いしたいものです。患者さんが日々どれほど精神的・金銭的に苦しみもがいているかを是非考慮して欲しいと思うのは無理なお願いでしょうか。

尚、「ハーボニー配合錠」が国の助成制度の対象になれば、月最大2万円で済むことになります。【了】

■参考情報

2015/8/30 日経新聞朝刊に以下の記事が掲載されました。

公的助成、手が届く薬に
C型肝炎ほぼ完治、1錠6~8万円 患者負担月2万円、がん防ぎ医療費抑制

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2015年8月26日 (水)

MSLの登場で医薬営業は変わるのか

 26日、日経新聞に載った「変わる医薬営業」という記事で、製薬企業の営業職にあたるMRの人数が大きく減少する一方で、急速に存在感を増している新しい職種としてMSL(メディカルサイエンスリエゾン)の存在が取りあげられています。

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 一般にはわかりずらい医薬品の販売ルートは、製薬会社から必ず医薬品卸を経て医療機関へ提供されるようになっています。MR(医薬品情報担当者)が主として医薬情報提供を行い、MS(医薬品卸営業担当者)が営業を担うことで役割分担をしています。これは製薬企業の行き過ぎた営業活動を抑制させ、純粋な情報提供に特化することを目的にしています。記事は何かと批判の多いMRの代替にMSLという専門家を配置することで営業目標の達成を図ろうとする企業の側面を伝えたものです。

 医薬品営業にMSLが加わることで何が変わるのでしょうか。 件のMSLの役割は「売上高を追わず、医師に薬剤や疾患などの専門知識を説明する」としていますが、これは本来、MRの仕事であったはずです。MRの実態が本来の医薬情報の提供ではなく営業であるという実態の裏返しと捉えられなくもありません。

 最近ではインターネットの普及で企業のHPにアクセス(登録要)すれば必要な情報を医師や薬剤師はいつでも簡単に入手することができます。一部の企業では電話対応の専門職(MRコールセンターのようなもの)を配して対応にあたっているようです。もはやMRは不要とも思える業界ですがそんな簡単な構図ではないようです。思いつくままにいくつかの問題点を記述します。

●訪問規制の壁に疲弊するMR

 最近のMR活動は昔に比べ格段に活動が難くなっています。曜日や訪問時間、担当者の割り当て、接待の禁止などいろいろなな制約のもとで医薬情報の提供を行っています。一部の病院では薬剤部が窓口となって医局への出入りを厳しく監視しています。規制がかかった裏にはこれまでの様々な不祥事(癒着・贈収賄など)があることはご存じの通りです。医師や薬剤師に会えなければ営業できませんから、普段出入りしている卸の力を借りてアポを取っているMRもいます。一方で、MRが医薬情報担当者として評価されていない実態もあります。

●MSLは従来からある機能

 製薬会社にはMRの補完機能を持つ学術スタッフ(サイエンティフィック アフェア)を抱えることが少なくありません。添付文書に記載された医薬品・診断薬の効能効果から副作用まで、MRでは対処しきれない学術的対応を行っています。彼らは医家向け研修会や学会の動向までアカデミックな部分を担います。いわばMSLということになります。多くは大学病院や基幹病院を担当し大御所と言われる重鎮医師のケアもしています。学術スタッフは学術部や企画・営業部に属しており直接的な営業目標は持っていません。会社全体または地域全体の成績が評価に加えられます。

●インターネット情報は万能か

 インターネットやMRコールセンターで営業活動を賄いきれるのかおおいに疑問です。HPに掲載できるのは既知情報であり、いわば表向きの情報でしかありません。世の中コールセンターばやりです。なかなか繋がらない上、要領を得ないなどが指摘されています。そもそも顔の見えないMRコールセンターに医師は電話しないでしょう。その前にMRを直接呼びつけることがほとんどです。医薬品の場合、インターネットやコールセンターは営業のサポート機能でしかありません。企業はなぜ大量のMRを抱えるのか自明の理です。因みに国内最大のMRを抱えるファイザーには2,500人ものMRがいます。

●face to faceはなくならない

 対面販売がなくならないと同様、製薬業界でもこの原則は変わらないでしょう。医薬品の説明において表に出てこない情報が医師や薬剤師にとって重要であり、それを公式文書で賄うことは至難の業です。例えば副作用ひとつとっても個体差(薬剤感受性、薬物動態、相互作用、ノンコンプライアンスなど)があり、特に高齢者における投与は慎重さが求められます。これらの特化した情報はあまり添付文書には詳しく書かれていません。また、他の症例や事例データを有しているのは製薬会社であり、医師は一番知りたいところです。

●MRの原点に戻るべき

 MR認定センターの説明には、『MRは医療機関を訪問することにより、自社の医療用医薬品を中心とした医薬情報(医薬品およびその関連情報)を医療関係者(医師、歯科医師、薬剤師、看護師など)に提供し、医薬品の適正な使用と普及を図ること、そして使用された医薬品の有効性情報(効き目や効果的な使い方)や安全性情報(副作用など)を医療の現場から収集して企業に報告すること、そして医療現場から得られた情報を正しい形で医療関係者にフィードバック(伝達)することなどを主な業務とする。』とあります。目先を変えたようなMSLの充実よりも、またプロパーと呼ばれてきた過去の経緯からしても、MRがMRらしく活動できるような体制にすることが製薬会社に課せられた義務と思えてなりません。【了】

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2015年8月13日 (木)

決断の時?運転免許自主返納

 過日、神奈川県公安委員会から「高齢者講習のお知らせ」が届きました。高齢者講習?と一瞬驚きでしたが、そうかついにその歳になったかと妙に納得させられました。通知はがきを開いてみると、期日までに講習を受けなければ免許更新ができないとあります。

 「運転免許の更新期間が満了する日における年齢が70歳以上の方は、道路交通法により高齢者講習の受講が義務付けられておりますので更新手続きの前に、次により受講して下さい。この講習を受講しなかった方は、更新手続きができません。」との内容と受講期限・場所・費用(普免 5,600円)などが載っています。

 ふと閃きました。「いっそのこと免許証の自主返納をしよう」との思いです。早速、インターネットで自主返納手続きを確認したところ以下のようでした。(出典:警視庁HP)

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○ 運転免許を返納した方は、「運転経歴証明書」を申請することができます。

○ 「運転経歴証明書」は、運転免許を返納した日からさかのぼって5年間の運転に関する経歴を証明するもので、これまで安全運転に努めてきた証明や記念の品となるものです。

○ 「運転経歴証明書」を提示することにより、高齢者運転免許自主返納サポート協議会の加盟店や美術館などで、様々な特典を受けることができます。

 まず浮かんだのが身分証明書が失われることの影響でした。運転免許証は日本全国不動の身分証明書であり、公的な身分証明としてこれに勝るものはありません。調べていくとどうやら運転経歴証明書の交付を受ければ金融機関などで証明機能を持つことが分かりました。更に、来年1月から始まる「マイナンバーカード」を取得すればいいことも知りました。運転の必要がないなら運転免許証はますます無用の長物となります。また、不慮の危険から一歩遠のくことでもあると思えます。

その手続き方法は以下の通りです。(出典:神奈川県警HP)

受付 月曜日から金曜日まで(土曜日・日曜日・祝日・休日・年末年始の休日を除く。)

場所 運転免許試験場または住所地を管轄する警察署

    午前8時30分~11時 午後1時~4時(警察署は別途時間指定)

※代理申請はできません。必ず本人が申請にお越しください。

申請取消し(全部)をする方で、同時に運転経歴証明書の申請をする場合は、次のものも必要です。

運転経歴証明書交付申請書 (申請用紙は運転免許試験場、警察署にあります。)

申請用写真 1枚(運転免許試験場で手続する場合は不要です。)

  • タテ3.0センチメートル×ヨコ2.4センチメートル
  • 申請前6ヶ月以内に撮影
  • 無帽、正面、上三分身、無背景

手数料 1,000円

 現役時代、北は旭川から南は那覇まで、何千キロをも運転した記憶が蘇ります。全国の医療施設を飛び回っていたころ、時にはレンタカーで絶景に浸り、しばしの憩いを楽しんだものです。ところが最近はめっきり運転する機会がなくなり、縦列駐車さえ苦痛になってきました。運転免許証が身分証代わりと化してしまった今、年貢のおさめ時と自覚する公安委員会からのお知らせでした。【了】

参考情報:神奈川県警察/運転免許の申請取消し(自主返納)の手続について

〖ご報告〗

2015年10月1日 所轄警察署で運転免許の自主返納手続きを終えました。

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2015年8月 9日 (日)

処方箋に検査値掲載で調剤薬局は変わるれるか?

 一部の病院で検査値が掲載された処方箋を発行することで、調剤薬局の薬剤師に用法・用量のチェック機能強化を持たせる動きが始まりました。医師と薬剤師で処方薬のダブルチェック機能を果たすことが求められています。とても素晴らしいことで、これがきちんと行われれば患者にとって非常に安心感が増します。でも待てよ、そもそもはこの機能を持たせるために医薬分業が始まったのであり、処方箋に検査値を掲載するだけでこれが大きく改善するとは到底思えないのは筆者だけでしようか。

 医薬分業が日本で本格的に普及し始めたのは1970年代からで、日本薬剤師会によると2014年度には、68.7%の外来処方箋が病院外の薬局で調剤されています。ただ「医療機関に近い薬局で医師が言う通りに調剤を行うだけで、ほとんどチェック機能が果たされていない」という批判は少なくありません。医師の処方に疑問や不明点がある場合、薬剤師が医師に問い合わせをする「疑義照会」の制度がありますが、十分に活用できているとは言い難いのが実情です。

 薬局窓口は常に忙しくそんな暇はないといった雰囲気が漂います。調剤をこなすのに精いっぱいの薬剤師が処方箋に掲載された検査値を精査し、主治医に問い合わせする余裕などはありません。強いていえば患者からの副作用情報の訴えを取り次ぐのが精いっぱいでしょう。

 多くの医師は処方を含む臨床に関しては他者からものを言われたくないと思っています。また、格下と思っている看護師や薬剤師から意見を言われることを好みません。患者を直接診ているのは自分という自負が他者を寄せ付けないからです。これが先に述べた疑義照会の少なさにつながっていると推測されます。さらに言えば、検査値(生化学的検査)だけで処方する医師はいません。

 必要なことは、医師も薬剤師も互いの立場を尊重し合う「意識改革」が必要です。そのためには地域の医師会や薬剤師会合同の研修会・勉強会を通じてコミュニケーションを一層深めることが改善の第一歩です。

 仮に処方箋に検査値が掲載されていることで医師に対し疑義照会をする勇敢な薬剤師はまずいないでしょう。まずは、互いを認め合うことが本当の意味のダブルチェック機能を効果的なものにできるのではないでしょうか。【了】

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2015年8月 6日 (木)

【My Photo】似合いのカップル

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(撮影:宮本 聰 2015年8月3日 大谷石地下採掘場跡にて Canon EOS 60D f/1.8 1/60sec. ISO-1250)

 地下30mの「大谷石地下採掘場跡」は、野球場がすっぽり入ってしまう程の巨大な地下空間で、古代ローマ遺跡を思わせる壮観かつ、幻想的な雰囲気が漂っています。真夏でも10℃程度と快適なひと時を過ごしました。カメラスポットとしてもお勧めです。

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